奈良県をはじめ大阪・京都・神戸など関西一円で建設業を営む中村建設（株）のサチです。
近畿地方整備局では、インフラDXを推進する人材育成の拠点として 「近畿インフラDXセンター」 を設置しています。センターでは主に、
①研修の実施 ②インフラDXの体験 ③ホームページやSNSを通じた情報発信を行い、現場のDXを“使える形”で広げていく取り組みが進められています。
センター内には、遠隔・AI・VRなどの技術を実際に体験しながら理解を深められるエリアがあります。
また、民間の新技術や NETIS（新技術情報提供システム） に登録された技術が動画で紹介されており、「いま現場で使える技術」を知るきっかけになります。
現場確認といえば「現地へ行く」のが当たり前でしたが、非接触・リモート型の働き方を進めることで、仕事のやり方そのものを変えていく流れがあります。
遠隔で現場確認ができれば、移動時間や待ち時間を短縮でき、限られた人員でも現場を回しやすくなります。
災害現場では、危険な場所に人が近づかず、安全な場所から機械を操作することで、オペレーターの安全を確保できます。
一方で、遠隔操作はモニター越しの作業となるため、振動や距離感などの“体感”が得にくく、操作には訓練が必要です。
センターでは、地域建設業の担い手となるオペレーター育成も視野に、こうした技術を学ぶ場が用意されています。
DXの大きなメリットの一つが、「見える化」です。
図面や計画を、誰もがイメージしやすい形にすることで、関係者間の理解が早まり、住民の方々とのコミュニケーションも向上します。
たとえば、
タッチパネルで 見えない地下構造 を把握できる
VRで、現場に行かなくても 実際のサイズ感 で状況を確認できる
といった技術は、工事の完成イメージを共有しやすくし、説明や合意形成にも役立ちます。
近畿インフラDXセンターは、最新技術を“展示する場所”ではなく、現場で使える形にして 体験・研修・情報発信 を通じて広げていく拠点です。
遠隔・AI・VR・NETISなどの技術は、働き方を変えるだけでなく、災害対応や安全確保、そして人手不足時代の現場を支える力にもなっていきます。
中村建設では、すでにVR研修や遠隔での確認、システムを使った報告書作成などを取り入れています。今後は、さらにDXが進みます。こうした動きを学びながら、現場で活かせるDXを取り入れ、より安全で効率的な仕事につなげていきたいと思います。